リスクをクスリ(薬)にかえるのは? 正しい理解から分散投資 | 【公式】日産証券の金投資コラム

リスクをクスリ(薬)にかえるのは? 正しい理解から分散投資

2021年6月30日

人生100年時代といわれるようになりました。少子高齢化が進み、社会保障制度への不安が高まる中、長い人生に備えなければなりません。特に、経済的な面での備えは十分にしておきたいところです。現役時代にできることは3つあります。収入を増やすこと、支出を減らすこと、そしてお金に働いてもらうことです。今回は、お金に働いてもらう際の注意点をみてみます。

卵は1つのカゴに盛るな

お金に働いてもらうとは投資をするということです。自己資金を投じて利益を得ることを目指すもので、覚えておきたい言葉は「卵は1つのカゴに盛るな」。特定の商品だけでなく複数の商品に投資を行い、リスクを分散させた方がよいという教えとして、広く知られている言葉です。

世間にはさまざまな投資商品があり、街中にもネットにも宣伝広告があふれています。しかし、意外と中身は知らないものですから、まずは基本的な内容を押さえることが重要です。そして、各投資商品の特徴を押さえたうえで、リスクを分散させましょう。

インカムゲインとキャピタルゲイン

投資で得られる収益には、「インカムゲイン」と「キャピタルゲイン」の2種類があります。

日本の先端技術と海水からの金属回収の試み

一般に、キャピタルゲインはインカムゲインと比べて大きな利益を得られる可能性があります。しかし、キャピタルゲインを狙った場合には、状況によっては価格が大きく下がったときに売却せざるを得ない場面も考えられます。必ずしも大きな利益を得られるわけではなく、逆に大きな損失を被る可能性もあります。

さまざまな投資商品と特徴は?

さまざまな投資商品と特徴は?

投資と聞くと株式や投資信託、仮想通貨などをイメージする方が多いと思います。しかし、他にもさまざまな種類の投資商品があります。

預貯金 微々たる金額とはいえ、銀行や郵便局にお金を預けると利子が付きますから、預貯金も投資商品であるといえます。安全性は高いですが、大きなリターンは見込めません。
国債 国が資金調達のために発行する債券のことです。定期的に利子が支払われ、満期(償還日)になると元本が戻ってきます。
社債 企業が投資家から資金を募る際に発行する債券のことです。国債同様、定期的に利子が支払われ、満期(償還日)になると元本が戻ってきます。
株式 企業が発行する株式を売買し、その差額利益を期待するものです。また、保有することで配当や株主優待などのインカムゲインを得ることもできます。
投資信託 資産運用の専門家に運用をお任せする商品です。多くの投資家から集めた資金をもとに運用する仕組みなので、少額でも投資をすることが可能です。
外貨預金 日本円ではなく米ドルやユーロなどの外貨で行う預金です。為替変動の影響を受けることが特徴で、円→外貨、外貨→円に換えるときのレートにより、リターンが異なります。
暗号資産
(仮想通貨)
インターネット上でやりとりされる通貨のことで、ビットコインが特に有名です。一般に値動きが激しく、リスクもリターンも大きい商品だといえます。
不動産 土地やアパートに投資をする方法です。物件価値の上昇を期待して購入したり、不動産を人に貸して家賃収入を得ることができます。
「有事の金」とも呼ばれ、世界情勢が不透明さを増すと人気が高まります。有史以来、無価値になったことはなく、歴史的な裏付けをもつ商品だといえます。

以上のように、投資商品は多種多様です。

ここで「卵は1つのカゴに盛るな」を思い出してください。もし、卵を1つのカゴに盛っていたらどうなるでしょうか。そのカゴを落とした場合には、すべての卵が割れてしまいます。極端な話ですが、資産をすべて1社の株式に投資していれば、その会社が倒産したら終わりです。株式に投資をするとしても複数の会社に分けて投資をした方がリスクは下がります。また、株式と債券を組み合わせたり、現物資産である不動産にも投資をすることでリスクの分散が図れます。今は世界情勢が極めて不透明ですから、長い歴史を経て不動の地位を占めている金も分散投資の有力な選択肢に挙がるでしょう。

リターンを得るにはリスクを取らなければなりません。しかし、複数の投資商品を組み合わせることでリスクを低減することができます。投資対象の多様化が資産運用に伴うリスクを低減させるのです。分散投資は好リターンをめざす有効な処方箋であり、まさにリスクをクスリ(薬)にかえるものといえるでしょう。

この記事を読んだ方にお勧めの記事

  • 金準備の本国移送の動き再び強まる

  • WGC世界金需要トレンド2024Q3

  • WGC世界の金ETF3か月連続増加

他ジャンルの最新はこちら

  • スペシャル

    株価よりも痛みを伴う大改革を優先

    米国では新政権発足後から100日間は、国民やマスコミとの関係を甘い関係に見立てて「新婚(ハネムーン)期間」と呼ばれる。新政権が軌道に乗るまでに、ある程度時間がかかることで、この期間中はマスコミも野党も新政権に対する過度な批判や性急な評価を避け…

  • 定期レポート

    3月23日までに複数のメディアがトランプ大統領が相互関税の対象国を絞り込む可能性や、自動車や半導体など品目別の関税については当初予定の4月2日に公表されないだろうと伝えていた。

  • 動画

    トランプ2.0を受けて史上最高値を更新中の金価格の動向について


当サイトのコンテンツは情報提供を目的としており、当社取り扱い商品に関わる売買を勧誘するものではありません。内容は正確性、 完全性に万全を期してはおりますが、これを保証するものではありません。また、当資料により生じた、いかなる損失・ 損害についても当社は責任を負いません。投資に関する最終決定は、お客様ご自身の判断でなさるようお願いいたします。 当資料の一切の権利は日産証券株式会社に帰属しており、無断での複製、転送、転載を禁じます。

取引にあたっては、必ず日産証券ホームページに記載の重要事項リスク説明等をよくご確認ください。
重要な注意事項についてはこちら